IKAN流クジラ図鑑
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クジラ図鑑索引
日本の沿岸に分布が推測される主なクジラ目
ヒゲクジラ亜目
セミクジラ科
ホッキョククジラ ／ミナミセミクジラ／セミクジラ ／コセミクジラ
コククジラ科
ナガスクジラ科
シロナガスクジラ ／ナガスクジラ ／イワシクジラ ／ニタリクジラ ／ミンククジラ ／ザトウクジラ
ハクジラ亜目
ネズミイルカ科
マイルカ科
シワハイルカ／ ハンドウイルカ ／スジイルカ ／ マダライルカ ／ハシナガイルカ／セミイルカ／マイルカ ／ハセイルカ／サラワクイルカ／カマイルカ ／カズハゴンドウ／ユメゴンドウ／ オキゴンドウ ／ シャチ ／ヒレナガゴンドウ／コビレゴンドウ ／ハナゴンドウ
アカボウクジラ科
アカボウクジラ ／ツチクジラ ／オウギハクジラ／ハッブスオウギハクジラ／コブハクジラ／イチョウハクジラ
マッコウクジラ科
※リンクの無いものは、準備中です。
＜参考資料＞
- 「日本の希少な水生野生生物I～V（日本水産資源協会）」
- 「レッドデータ日本の哺乳類（日本哺乳類学会）」
- 「クジラとイルカの図鑑（マ－ク・カワディ －ン著）」
- 「クジラ・イルカ大図鑑（アンソニー・マーチン著）」
- 「killer whale（Ford/Ellis/Balcom）」
- 「オルカ入門（エリック・ホイト）」
Links 
- イルカ・クジラ関係 (2)
- 日本の捕鯨外交を問い直す
雑誌「世界」3月号で多くの人たちが「目からうろこ」の An Alternative Explanation of Japan’s Whaling Diplomacy in the Post-Moratoriu m Eraの日本語訳「日本の捕鯨外交を問う」が石井敦東北大準教授 のページに掲載されました。ご一読ください。
- シャチ・ドット・ジェイピー 1997年2月に起きた5頭のシャチ（オルカ）捕獲事件とその後の10年について伝えるサイトです。 IKANetも応援しています。捕獲からちょうど10年目の2007年2月7日に開設！
- 日本の捕鯨外交を問い直す
- 直接鯨類にかかわるもの (5)
- 国際捕鯨委員会(IWC)
1946年署名が行われた国際捕鯨取締条約に基づき、捕鯨に関する規制などを取り決めるための締約国による国際会議。 - ワシントン条約(CITES)
1975年発効した絶滅のおそれのある野生動植物の国際取引の規制に関する条約。日本は1980年に批准したが、7種のクジラ類、サメ３種、タツノオトシゴ全種の取引について条約の適用を受けない「留保」措置をとっている。 - ワシントン条約（外務省）
1975年発効した絶滅のおそれのある野生動植物の国際取引の規制に関する条約。日本は1980年に批准したが、7種のクジラ類、サメ３種、タツノオトシゴ全種の取引について条約の適用を受けない「留保」措置をとっている。 - ボン条約公式サイト(CMS)
1979年に採択された国を超えて移動する野生動物の主と生息地を国際的に保護するための条約。現在加盟国は95カ国だが日本は加盟していない。 - ボン条約(日本語訳）
1979年に採択された国を超えて移動する野生動物の主と生息地を国際的に保護するための条約。現在加盟国は95カ国だが日本は加盟していない。
- 国際捕鯨委員会(IWC)
- 生物多様性保全と海洋 (4)
- 生物多様性条約（CBD）1992年に採択された。1.生物多様性の保全2.生物多様性の構成要素の持続可能な利用3.遺伝資源の利用から生ずる利益の公正かつ衡平な配分を目的とする条約
- 国連海洋法条約(UNCLOS)
1982年採択された領海および接続水域・公海・漁業および公海の生物資源の保存・大陸棚に関する4つの条約。日本は1983年に批准。 - 南極の海洋生物資源の保存に関する条約（CCAMLR)
1980年発効の南極海域における生物資源の過度な利用を防ぎ、保存するための条約。 - 南極の海洋生物資源の保存に関する条約（外務省)
1980年発効の南極海域における生物資源の過度な利用を防ぎ、保存するための条約。
- 生物多様性条約（CBD）
- 国内法令 (6)
- 種の保存法(LCES)
1993年に策定された我が国の絶滅のおそれのある野生動植物種の保全のための法律 - 鳥獣保護および狩猟の適正化に関する法律
元は明治期に作られた狩猟法が幾たびか改正され、野生鳥類と哺乳類の保護と管理を行う法になっている。 - 水産資源保護法
戦後すぐに作られた水産庁管轄の水産資源を保護するための法律 - 漁業法
漁場の総合的な利用による漁業の発展を目的とする法律。漁業権、漁業の許可、漁業調整委員会等について規定。 - 国際漁業資源の現況
漁業資源として利用されている種に関する資源データ。 - 生物多様性国家戦略
生物多様性条約と生物多様性基本法に基づく各国に課せられた国の基本計画。
- 種の保存法(LCES)
追加情報
国際自然保護連合（IUCN）の基準
○絶滅危惧（threatened）のカテゴリーは絶滅の恐れの高い順から
CR(Critically Endangered)、
EN(Endangered)、
VU(Vulnerable)、にわけられる。
さらにA（個体数の減少率）、B（分布の小ささ）、C（個体数の小ささと減少）、 D（絶滅確実）の５種の基準があり、さらに副基準を適用する。
○低リスク（LR ;Lower Risk）：情報不足でなく、評価が可能なもので上記カテゴ リーに属さないもの。
| 保全依存／LR cd(Conservation Dependent) | 該当動物群またはその生息地の保全策 が継続されており、その保全策が中止された場合、５年以内に絶滅危惧のカテゴリー に移行すると考えられるもの。 |
| 準絶滅危惧／LR nt (Near Threatened) | 保全依存ではないが、絶滅危惧のVUカテゴ リーに近いもの。 |
| 軽度懸念／LR lc (Least Concern) | 上記以外の低リスクのもの。 |
○DDはdata deficient（情報不足）
